再生可能エネルギーの開発期間目安:高価格への批判
再生可能エネルギーの中でも、太陽光発電に批判が集まることは少なくない。
固定価格買取制度は順調に拡大しており、特に太陽光発電に集中している。なぜなら・・・
開発にかかる速度は、太陽光が最も早い。地熱や水力は環境への影響などの問題が大きく開発に時間がかかる。
初期設置における補助金・高値での買取が魅力的な内容にすべてく、日本の屋根全てにソーラーパネルをソフトバンクの孫正義氏を中心に政治・民間一体となり進めていった結果。
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太陽光発電に集まる批判
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社会的なデメリットとして、高コストゆえに問題が起きてくる
- 電気料金の上昇
- 太陽光発電バブルの発生
- 電気の安定供給に対する不安
- 土地や家屋所有者への所得移転
特に再生可能エネルギーの中でも太陽光発電の設置量が大きいため批判もまた大きい。
再生可能エネルギーの開発期間目安
エネルギー戦略研究所所長の山家公雄氏の著作によると開発期間の目安は以下の通り。
- 太陽光発電:短い
- 風力:3年~4年
- 中小水力:10年程度
- 地熱:10年程度
- 木質バイオマス:事業により異なる
もちろん、個別案件次第で状況は異なる。水力・地熱などは水利権や温泉利権などと密接に絡み利害調整が難しい。
森林資源などは価格だけを見ると採算に乗りやすそうだが、発展途上国からの輸入などを考えると現地の環境破壊に繋がりやすいデメリットを持つ。
この開発期間の長短から、日本の再生可能エネルギーの普及は「太陽光発電が本命」で、そろそろ風力発電の普及が進み始める可能性がある程度。
地熱や水力の本格稼働はまだ時間がかかりそう。国土が広く規制の少ない海外では低コストで開発できる風力の普及も大きいが、日本では国土の狭さから陸上風力のデメリット解決は問題が多いとみられている。
ドイツはFITの見直しや修正を行う
再生可能エネルギー先進国のドイツでもFITの見直しは行われている。再生可能エネルギーの伸びが大きく、電気料金の高騰やインフラ供給の不足などが課題として出てきた。
そのため、ドイツ政府は、買取価格の引き下げ・エネルギー消費の多い企業に対する優遇処置の削減などを行っていく方針。
この辺り、日本の太陽光発設置価格が安くなるとともに、価格引き下げを行う方針と変わりはない。
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