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太陽光発電の調査データ:再生可能エネルギーの9割に達する

太陽光発電の普及が進んでいる中、今後の成長性や採算の度合い、実際に設置した結果などのデータがそろいつつあります。

再生可能エネルギーの設備状況

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資源エネルギー庁が公表している再生可能エネルギー発電設備の導入状況を見ると2012年の4月~11月末のデータで、太陽光発電設備が9割以上を占めています。

発電設備 2011年度末の累積導入量 2012年4月~11月末 2012年度末の導入予測
太陽光(住宅) 約400万kW 102.7万kW 約150万kW
太陽光(非住宅) 約80万kW 37.1万kW 約50万kW
風力 約250万kW 1.4万kW 約38万kW
中小水力
(1000kW以上)
約935万kW 0.1万kW 約2万kW
中小水力
(1000kW未満)
約20万kW 0.2万kW 約1万kW
バイオマス 約210万kW 2.8万kW 約9万kW
地熱 約50万kW 0万kW 0万kW
合計 約1,945万kW 144.3万kW 約250万kW
太陽光発電は、グリーンエネルギーの中でも技術が進んでおり、設置がたやすく採算が取りやすいエネルギーです。風力や水力・地熱などを気軽に設置し収益を取るにはまだハードルが高い状態です。

セキスイハイムの太陽光発電調査データ

住宅メーカーのセキスイハイムでは、太陽光発電を設置した住宅への調査を毎年行っています。2011年データの概要です。PV住宅が太陽光発電設置の住宅です。

データを見ると年間の光熱費収支は、平均6万6千円のプラスでかつ太陽光に恵まれた太平洋沿岸地域でプラスが大きいとのこと。当サイトの住宅用太陽光発電シミュレーションの結果

●光熱費ゼロ住宅は80%、堅調に伸びる

2010年の調査では光熱費ゼロ住宅の比率は73%でしたが、2011年は80%に伸長しました。これは、当社が推進してきたPV大容量化が功を奏したことと、東日本大震災発生後に社会現象化した節電への取り組みの結果と考えられます。

●PV住宅の年間光熱費収支は6万6,000円のプラスに

2011年調査の平均PV搭載量は4.64㎾(2010年調査、4.4kW)。年間5,180kWhを発電し、1,450kWhを自家消費しており、約72%を余剰電力として売電。年間の光熱費収支は平均6万6,000円のプラスとなっています。

●光熱費ゼロ率が高い九州・中四国エリア

光熱費ゼロ率は、九州・中四国エリアで高くなっています。また、平均光熱費収支は38都府県でプラスとなっており、中でも宮崎・香川・大分・三重4県ではプラスが10万円を超えています。

●PV採用後「生活が変わった」81%

PV採用により「生活が変わった」が8割を占め、PVは経済的メリットと同時に、省エネ意識の醸成や「住まい方」の変化にも影響しているようです。

調査対象:セキスイハイムのオール電化※&PV搭載住宅居住者(2010年1月~12月に入居、48円/kWh余剰買取)に対して、2011年1月~12月の電気料金、発電量などを調査
調査地域:全国
調査期間:2012年1月に案内書配布、ウェブで回収
有効回答:1,385件
※オール電化の定義:調理・給湯・暖房に電気以外(灯油、ガス等)を使わないユーザー

出典:セキスイハイム

また、同じくセキスイハイムが公表している調査データでは、採用したい設備の第1位は「太陽光発電」の47%、次いで「LED照明」「エコキュート」とのことです。これは、東日本大震災後の調査ですが、太陽光発電は災害時の停電も昼間なら自立運転で使用できることなどが評価されたこと・原子力に頼れないことからグリーンエネルギー革命を政府が推進していることが要因です。

太陽光発電の販売チャネルの調査データ

太陽光発電を設置する場合に、どこで頼めばいいのでしょうか?調査会社のシード・プランニングが業種別の一次卸シェアを公表しています。

業種 2010年度見込み 2011年以降のトレンド
住設系 15~20%程度 微増
建材系 15~20%程度 微増
電材系 15~20%程度 微減
太陽光発電専業 15~20%程度 微減
ガス・石油販売 5%未満 横這い
地域家電店 5%未満 増加
家電量販店 5~10%程度 微増
ハウスメーカー 10%程度 横這い
その他 5~10%程度 横這い

出典:株式会社シード・プランニング

販売チャネルはバラバラですね。実際に設置する場合には、必ず「相見積もり」を取ることです。インターネットだと「太陽光発電の一括見積もり」サイトや実績のある専業会社から見積もりを取りやすいのでご利用ください。

●ソーラーリフォーム

●一括見積もりサイトの「タイナビ」

●一括見積もりサイトの「グリーンエネルギーナビ」

太陽光発電の設置や採算に関する調査データ(調査のチカラなど参照)は、今後もお知らせいたします。

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